戸建の火災保険に必要な補償とは


戸建住宅を新築すると住宅ローンを利用するために火災保険の加入が条件となるため、ほとんどの人が加入しているのが普通です。 しかし保険内容までは詳しく把握していないことが多いため、契約内容を把握し見直しをすることが大切です。 建物の火災に対する補償は契約していても、建物内部の家財までとなると契約していないケースもあります。 家財とは戸建住宅内にある生活用品が該当するため、家電製品や家具などほとんどのものが該当することになります。 家財に対する補償が無い場合には、新たに買い揃えるために高額な出費が必要ですから、必ず契約しておく必要があると言えます。 戸建住宅に必要な補償額は築年数との関係がありますが、補償額を大きくすれば保険料が高くなるのが普通です。 しかし、新築時に一括で支払うのが普通ですから、できるだけ補償額の大きな内容で契約することが大切です。 火災は一生に一度あるかないかと言ってもいいほど確率は低くなりますが、一度でも火災が起これば全てを失う可能性が高くなります。 また自宅からの出火だけではなく周辺の火災によって被害を受けることもあります。 失火による火災では、法律によって自宅以外の火災に対する損害賠償をしなくても良いとされています。 他人の家屋からの失火で自宅が全勝した場合でも、当事者からの賠償は行われないため自宅を守るためにも火災保険に加入する必要があるのです。火災だけではなく落雷によっても補償されるため、火災保険には加入しておくことが大切です。